新型コロナウイルス感染症との闘いも峠を越え、ようやく日常を取り戻しつつあります。約3年半にわたり、献身的に患者さんに向き合ってこられた医療関係者の皆さま、また、「医療を止めない」を合言葉に、医療機器の安定供給にご尽力頂いた会員企業の皆さま方には、心より御礼申しあげます。

さて、一般社団法人日本医療機器テクノロジー協会は、2013年に前身である日本医療器材工業会から名称変更を行いました。当時、我々が扱う製品が、再生医療、ICT、ソフトウエア、システム等に至るまで大きな広がりを見せていたことから、従来の医療機器や医療材料に留まらず医療テクノロジーの振興を目指して新たなスタートを切りました。その後10年の時を経て、さらに我々を取り巻く環境は大きく変化をしています。

デジタル活用が遅れていると言われて久しい医療の世界にも、コロナを契機にDXの波が押し寄せています。2040年には医療者が100万人近く不足するとの推計もあり、デジタル化による働き方の見直しや効率化は待ったなしの状況です。当協会で取り扱う医療機器においても、治療効果のみならず、医療の効率化や均てん化に向けて従来にはない新しい発想が求められています。異分野・異業種企業とも積極的に連携し、より一層、新しいテクノロジーへの挑戦に努めてまいります。

また、グローバル化も止まりません。日本を除く世界の医療機器市場が伸び続ける中、会員企業による海外展開は加速しており、この10年で海外売上比率は大きな伸びを見せています。一部に保護主義的な動きも見られますが、グローバル化は後戻りできないところまできています。引き続き行政とも連携し、海外展開の障害となる規制の整合を進めるなど、もう一段、グローバル化を後押ししていきたいと思います。

医療の安全保障確保の観点から、医療機器産業の責任と期待もますます大きなものとなっています。優れた医療機器の開発を通じて、世界の医療の質向上と効率化に貢献することはもちろんのこと、安定供給という社会的責任もしっかりと果たしてまいりたいと思います。

どんなに環境が変化しても、忘れてならないのがコンプライアンスの徹底です。我々医療機器メーカーには高い倫理観が求められています。コンプライアンスは法令遵守のみならず、社会的規範や倫理観を守ることまで含まれていることを今いちど肝に銘じて、より一層のコンプライアンスの徹底に取り組んでいきたいと思います。

混沌とした世界情勢のなか、まだまだ厳しい事業環境が続きますが、関係各位におかれましては、尚一層のご理解とご協力を賜りますよう、お願い申しあげます。

一般社団法人日本医療機器テクノロジー協会
会長　高木 俊明